「出稿経験者の９割が継続意向」――広告主のモバイル広告利用動向調査

日経広告研究所、ディーツー
コミュニケーションズ、日経メディアラボの三社は、携帯電話によるモバイル広告について広告主企業の利用動向を調査した。それによると、０５年度にモバイル広告を出稿した企業の４２．９％が０６年度のモバイル広告費を「増やす」とし、４６．４％の「変わらない」をあわせると、９割弱が継続して利用する意向を示した。

この調査は２００５年２－３月に実施。日経広告研究所の「有力企業の広告宣伝費」の上位１５００社に聞いたところ、２９９社の回答を得た。

モバイル広告の評価について、回答企業全体に聞いたところ、「ターゲットを絞り込みやすい」「目的に合わせた利用がしやすい」「制作費が安い」が上位に並んだ。モバイル広告出稿経験企業に絞ると「効果がすぐに把握できる」がトップとなり、未経験者と比較すると「費用対効果が高い」「商品の購入喚起に効果的」が大きく上昇した。出稿経験者は、他のメディアと比べても、「効果がすぐに把握できる」ことを高く評価しており、ＲＯＩ（費用対効果）に敏感になった企業にも受け入れられていることが、継続意向の高さにつながっていると言えるだろう。

一方、出稿経験者の不満点は「文字数・情報量などに制約が多い」「伝えられる情報量が少ない」「表現力に乏しい」と、ディスプレ－の大きさが制約となるモバイル広告独特の課題と重なっている。今後の成長を考えると、これらの不満を超える広告効果が求められることになる。

モバイル広告の未出稿企業も、今後の出稿予定は「現在利用を検討している」企業が１０．７％、「検討までいたっていないが今後利用したい」企業が２１．９％と、利用意向企業が３２．６％を占めた。出稿経験者の継続意向企業とあわせると、全体の４割弱が今後モバイル広告を利用する意向があり、広告媒体としての価値も高まりそうだ。

 

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