「検索連動広告への期待が大きく」――広告主のモバイル広告利用動向調査

日経広告研究所、ディーツー
コミュニケーションズ、日経メディアラボは、モバイル広告について広告主企業の利用動向を調査した。それによると、０６年度にモバイル広告を出稿した企業のうち５６．８％が０７年度に「検索連動型」を利用したいとの意向を示し、３７．８％が配分を０６年度より増やすとしている。これは調査した５つの広告タイプの中でそれぞれ最高の数字となる。

この調査は２００７年２－３月に実施。日経広告研究所の「有力企業の広告宣伝費」の上位１５００社に聞いたところ、２７４社の回答を得た。

 

０７年度におけるモバイル広告の利用意向について、回答企業全体に聞いたところ、「検索連動型」が１６．４％と最も高く、「掲載期間保証型」「アフィリエイト」と続く。パソコンのインターネット広告では、「検索連動型」が４６．０％と、他のタイプを大きく引き離しており、モバイル広告もパソコンのインターネット広告での実績に影響されている可能性もある。

 

パソコンのインターネット、モバイルを問わず、０６年度に「検索連動型」を出稿した企業の評価では、「ターゲットを絞り込みやすい」「費用対効果が明確」が上位となり、母数が少ないものの、モバイル検索連動広告の出稿経験者の約４分の３が「ターゲットを絞り込みやすい」としている。

 

パソコンのインターネット広告の流れを追うモバイル広告

 

０６年度に出稿したモバイル広告のタイプでは、「露出保証型（広告表示回数保証）」と「掲載期間保証型」がともに６４．３％で主流となっている。０５年度と比較すると「露出保証型」が４０ポイント弱伸びているのが目立つ。パソコンのインターネット広告では一般的な「露出保証型」がモバイル広告にも浸透したということは、定額性の普及によりモバイルサイトの閲覧数が増え、表示回数で販売することが可能な在庫が増えてきているといえるだろう。

 

０６年度のモバイル広告出稿経験者は効果測定にも力が入ってきた。「特に測定していない」が１５ポイント下がり、ほとんどの企業で測定するようになったが、クリックに関連する測定方法（クリック数、クリック単価、クリック率）が全て大幅に上がった。パソコンのインターネット広告で一般的となっている測定方法が定着し始めており、モバイル広告が普及期に入ったとみるサインになるのではないか。

 

モバイル広告の特徴を生かし、評価は上がる

 

モバイル広告の評価について、回答企業全体に聞いたところ、「ターゲットを絞り込みやすい」「目的に合わせた利用がしやすい」が昨年度の調査と同様に上位を占めた。他の理由を含めて、全体的に昨年度よりは高い数字となっており、モバイル広告自体の評価が高まっているといえるだろう。モバイル広告出稿経験企業に絞ると「ターゲットを絞り込みやすい」が５６．８％でトップとなり、昨年トップだった「効果がすぐに把握できる」が４８．６％で続く。

 

一方、出稿経験者の不満点は、昨年と同様に「文字数・情報量などに制約が多い」「伝えられる情報量が少ない」「表現力に乏しい」が並ぶが、昨年度と比較すると、全体的に低い数字となっている。特に「文字数・情報量などに制約が多い」は１０ポイント強下がっており、ディスプレイの制約内での工夫が進み始めたと考えられる。違う見方をすれば、ディスプレイ内で広告が占有する割合は、パソコンのインターネット広告と比較しても、かなり大きくなるので、注目率は高くなるともいえる。

 

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