「グーグルゾン物語」を読み解く（１）

「グーグルゾン」という名前のインターネット企業をご存知だろうか。ネット検索サイト「グーグル」などでこの社名を調べてみれば、その正体はすぐに判明する。昨秋、ネットで広まった米国メディアの将来を予測する短編映像「ＥＰＩＣ２０１４」に登場する架空の企業のことだ。この映像作品が皮肉混じりに描いたのは、グーグルなどの新興ネット企業がニューヨーク・タイムズをネット事業撤退に追い込むという１０年後の「業界地図」だった。

ＥＰＩＣ（Evolving Personalized Information Construct、進化型パーソナライズド情報構築網）は各個人の好みに合った情報を手軽に入手できる「パーソナライズドメディア」の可能性を浮き彫りにする。ネット小売り大手の米アマゾン・ドット・コムが消費者の好みに応じて書籍を推薦して売り込む「リコメンデーション機能」をバネに急成長した経緯を紹介しながら、物語は２００８年にグーグルとアマゾンが合併し、「グーグルゾン」が誕生すると“予言”。一人一人の嗜好を把握して、それに合ったニュースや広告などのコンテンツ（情報の内容）をカスタマイズして提供する情報インフラを構築する「強者連合」が登場するという筋立てだ。

ほとんどのメディア関係者はこのフィクションを一笑に付してきた。ただ、グーグルが５月に「パーソナライズ・ユア・グーグル・ホームページ」というサービスを公開し、ニューヨーク・タイムズや各種のブログなどから得られる情報を自分好みにホームページに割り付けられるようにする仕組み導入したことなどから、ＥＰＩＣが描く未来に現実の方が近づいてきたと見る向きもある。「グーグルゾン」の物語を読み解くことでデジタル時代のメディアのあり方を考えるヒントを探れるかもしれない。

ＥＰＩＣのような発想は米マサチューセッツ工科大学のメディアラボが提唱した「パーソナル新聞」のように以前から存在する考え方ではあるが、「あなたが関心のあるニュースはこれですよ」と示してくれるニュースメディアが現実になりつつあることを示す事例は多い。英フィナンシャル・タイムズ紙は３月、金融情報サービス大手の英ロイター・グループが個人向けにニュース配信する準備をしていると報じた。ロイターのトム・グローサーＣＥＯ（最高経営責任者）は「パーソナライズド・ニュース・サービス」を個人向けに手掛ける意向を示している。

パーソナライズドメディアへの潜在需要は読者、広告主に存在していたが、日本でも今年から顕在化する可能性が高い。ＮＴＴレゾナント（東京・千代田）が運営するポータル（玄関）サイト「ｇｏｏ」もＥＰＩＣを意識したようなパーソナライズドサービスを３月末に開始した。「新聞をじっくり読んでいる暇はない。携帯電話で自分に必要なニュースだけを通勤電車の中でチェックしておきたい」というビジネスマン、「新製品の購買層として想定している消費者にだけ確実に製品情報を伝えたい」という企業のニーズに対応するメディアは今後、ますます存在感を強めるだろう。

昨秋にネットにお目見えしたＥＰＩＣが今になって日本のメディア関係者に注目されるのはＥＰＩＣが既存メディアと新興メディアの対決の構図を描いているからでもある。日本では「ライブドア事件」という形でこのフィクションの一部が現実化したとも言える。新旧メディアの融合とともに同社の堀江貴文社長はパブリックジャーナリスト育成も経営方針として打ち出した。現段階ではこの構想が軌道に乗ったとはいえない状況ではあるが、ブログを書く記者による「市民参加型ジャーナリズム」の発想は堀江社長自身、韓国のネット新聞「オーマイニュース」がモデルであることを公言していた。

ＥＰＩＣはオーマイニュースのようなメディアが進化して、ブログの書き込み、ビデオ映像の投稿などで誰もがニュースを発信し、その情報を誰もが自分に必要な分だけ受け取れるという近未来を予測する。物語はニューヨーク・タイムズがネットから撤退するという結末だが、現実には米国の新聞社による新興ネット企業の買収が相次いでおり、むしろ新聞社の攻めの姿勢が目立つ。日本の既存メディア、特に新聞は攻めに転じ切れていないとされるだけに、「グーグルゾン」物語は次世代のメディアを考えるための研究材料というだけでは済まされないかもしれない。

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