ＴＢＳ、スポット苦戦で業績下方修正

ＴＢＳは１６日、２００６年３月期の連結経常利益が前期比３４％減の１４５億円になる見通しと発表した。テレビのスポット広告収入が当初予想を下回るほか、プロ野球球団、横浜ベイスターズの赤字を埋め合わせる「支援金」が発生するため、売上高や経常利益の当初予想を下方修正した。スポット広告の苦戦については「構造的な問題としてテレビを取り巻く環境が変わっているのか、現場で判断をする検討に入っている」（平本和生常務）としており、対応策を打ち出す方針を示した。

売上高は３０３０億円の予想を３００６億円に下方修正した。同日の中間決算記者会見で、平本常務はスポット広告低迷などの収益環境の変化に関して「この１０年の流れでは一番厳しい。この時期だけで、Ｖ字回復を果たせるのか、自信を持って答えられない」と述べた。インターネットやデジタルビデオレコーダー（ＤＶＲ）の普及の影響については「統計的に見て、影響を受け始めているのかはテレビ業界全体の研究テーマだ」と指摘。そのうえで「新しい事業について総合的に計画を立てている。テレビ産業以外の事業も急いで計画を策定していく」と強調した。

ＴＢＳは筆頭株主の楽天から経営統合の提案を受けており、今月中に回答する方針。平本常務は同問題と業績の下方修正は関係ないとしている。楽天はネットの電子商店街事業で構築した顧客データベースを活用して広告価値を向上させるなどの提案をしているが、ＴＢＳは楽天の提案を受ける前から独自にネット関連事業を展開している。売上高は９月中間期で１０億円規模になっているが「１カ月分のテレビスポット収入と比べても小さい。望みを託している部分ではあるが、試行錯誤の段階」（経理部）という。

今回の業績下方修正で経常利益は１８０億円の予想を１４５億円とした。横浜ベイスターズへの支援金は１２億円となる見込みで、広告宣伝費としてテレビ部門のコスト増加要因になるが「球団を保有する価値は高く、今後とも支援する。球団の売却はしない」（平本常務）と説明している。村上世彰氏が率いる投資ファンド、ＭＡＣアセットマネジメントとの関係については、村上ファンド側から株主名簿の閲覧請求があり、拒否したことを明らかにした。